テンプル大学ジャパンキャンパス、新入生数が東日本大震災前の水準を回復、日本の成長戦略も追い風に

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テンプル大学ジャパンキャンパスでは、2013年秋学期の学部生数および新入生数ともに、3年ぶりに前年を上回り、2011年の東日本大震災前の水準に近づきました。グローバル人材育成を掲げる日本政府の成長戦略も、テンプルジャパンにとって追い風になっています。

テンプルジャパンの学生数は2000年代を通して上昇を続けてきました。特に2005年の「外国大学日本校」指定以降は、米国人を中心に外国人留学生が飛躍的に増えて学部の6割以上を占めるまでになり、学部生数は一時900名近くに達しました。しかし、2011年3月の東日本大震災の影響を大きく受け、続く円高も影響して2012年秋には600人台にまで減少しました。

しかし、2013年秋の学生数は723人と、震災前の水準には及ばないものの3年ぶりの増加となり、秋の新入生数(151人/英語研修課程からの進級も含む)も、ほぼ3年前の水準に回復しました。また、震災直後は半減した米国本校からの短期留学生数も、震災前の2010年秋(63人)を上回る69人に達しました。

この回復の理由について、テンプルジャパンの学長ブルース・ストロナクは次のように述べています。

「東京はまったく平常であること、また日本政府が福島第一原子力発電所の状況を本気でコントロールする意志があることを、世界がきちんと理解してくれつつある。この理解が浸透するにつれ、テンプルジャパンの学生数は今後も回復を続けるだろう。また、このところ米ドルが円に対して強くなっていることも、米国人学生にとって大きな助けになっている」

さらに、今後のテンプルジャパンの成長について、ストロナクは以下のようにコメントしています。

「日本経済は順調で、観光客数も回復してきた。オリンピックの開催も決まって東京のインフラはさらに改善されようとしている。先行きは明るい。海外の学生にとって、留学先としての東京の魅力は再び高まっていくだろう。日本国内の学生募集についても楽観している。安倍政権は成長戦略の中で日本の大学の国際化を掲げているが、テンプルジャパンの存在はまさにこの戦略上重要な位置を占めているからだ。

日本の高等教育の国際化と、安倍政権の経済政策の成功と、日本の将来の成長とは、明らかな相互関係がある。日本人学生はグローバルな競争力を身につけることの大切さを理解しはじめている。テンプルの卒業生の就職先、およびその英語力や外国人との意思疎通能力を見れば、国際的なキャリアを求める日本人学生にとってテンプルが理想的な選択肢でることは明らかだ。すべて英語によるカリキュラム、学生の6割以上が50カ国以上から集まる外国人という国際的な学習環境、多国籍な教授陣、そして日本で30年以上にわたり国際教育を担ってきたという経験を持つテンプルジャパンは、いまの日本と日本人学生にとってパーフェクトマッチといえる」

テンプル大学ジャパンキャンパス

米国ペンシルベニア州立テンプル大学の日本校として1982年に開校。2005年に文部科学省より外国大学日本校指定。日本を離れずに米国大学の学位取得が可能。学部・大学院のほか英語研修課程や生涯教育も提供。